ボーナス手取り計算ツールの使い方
- 「ボーナス支給額」に、税金や社会保険料を引く前のボーナスの金額を入力します。
- 健康保険料率と雇用保険料率は、自分の保険証や給与明細の料率に合わせて変更できます。40〜64歳の場合は介護保険料を「あり」にします。
- 入力すると、社会保険料と所得税の内訳と、手取りの目安がすぐに表示されます。
ボーナス手取り計算の計算式
ボーナスの手取りは「ボーナス支給額 − 社会保険料 − 所得税(概算)」で計算します。社会保険料は、厚生年金(本人負担9.15%)、健康保険(目安5.00%)、雇用保険(目安0.55%)、40〜64歳の介護保険(目安0.80%)の合計です。所得税は、ボーナスから社会保険料を引いた課税対象額に、5%〜45%の税率表と復興特別所得税2.1%を当てた簡易概算です。
| ボーナス支給額 | 社会保険料 | 所得税(概算) | 手取り(概算) |
|---|---|---|---|
| 300,000円 | 44,100円 | 13,064円 | 242,836円 |
| 500,000円 | 73,500円 | 21,773円 | 404,727円 |
| 1,000,000円 | 147,000円 | 43,546円 | 809,454円 |
年末調整で精算されます
ボーナスの所得税は、あくまでその時点での源泉徴収の目安です。年末調整では、1年間の給与とボーナスを合算して所得税を計算し直し、多く徴収された分は返金され、不足分は追加で徴収されます。そのため、ボーナス月の手取りと、年末調整後の年間の手取りは、必ずしも一致しません。
概算についての注意
このページの計算結果は概算です。正式な金額は給与明細で確認してください。
- 厚生年金保険料率:本人負担9.15%(日本年金機構)、健康保険料率5.00%・雇用保険料率0.55%・介護保険料率0.80%は目安で、保険者や年度で変わります。
- 標準賞与額の上限:厚生年金・健康保険の賞与分は年間累計573万円が上限です。
- 所得税:ボーナス単独に税率表を当てた簡易概算です。実際は年間の給与と合算して年末調整で精算されます。
- 住民税:この計算には含んでいません。
よくある質問
ボーナスから住民税は引かれませんか?
住民税は、ふつう月給からの特別徴収で年額を12回に分けて徴収されるため、このツールではボーナスから直接引いていません。ボーナス月に住民税が引かれる会社もありますが、その場合も年間の住民税の総額は変わりません。
ボーナスの社会保険料は月給と同じ料率ですか?
基本的に同じ料率です。ただし、厚生年金と健康保険の賞与には、年間累計573万円の標準賞与額の上限があります。このツールでは、ボーナス単独で上限を超える場合に上限を適用しています。雇用保険料には上限がありません。
ボーナスの所得税はなぜ月給と違うのですか?
ボーナスの所得税は、賞与に対する源泉徴収税額表で計算され、年末調整で年間の給与と合算して精算されます。このツールでは、ボーナス単独に税率表を当てた簡易概算を出しているため、実際の源泉徴収額や年末調整後の金額とは異なる場合があります。
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