通勤費計算定期代・片道運賃から通勤費を計算

定期代か片道運賃を入れるだけで、1か月と1年間の通勤費がすぐにわかります。交通機関の非課税枠（月15万円）との比較も表示します。

1か月の通勤費はいくら？

定期代から片道運賃から定期券の損益分岐

1か月の定期代円

1か月の通勤費—

1年間の通勤費—

非課税枠内の金額—

課税対象となる超過分—

通勤費計算ツールの使い方

通勤費は、定期代の場合はその金額そのまま、片道運賃の場合は「片道運賃 × 2（往復）× 月の出社日数」で計算します。1年間の通勤費は、1か月の金額に12を掛けます。電車やバスの通勤手当は、1か月15万円までが非課税です。

通勤方法	1か月の通勤費	1年間の通勤費	課税対象の超過分
定期代15,000円	15,000円	180,000円	0円
片道500円 × 往復 × 20日	20,000円	240,000円	0円
定期代200,000円	200,000円	2,400,000円	50,000円

自家用車や自転車で通勤する場合の非課税枠は、片道の距離によって決まり、電車やバスの15万円とは別の限度額になります。たとえば片道2km未満では非課税枠がなく、距離が長くなるほど限度額が上がり、55km以上では月31,600円が限度です。車通勤の場合は、会社の規定とあわせて確認してください。

このページの計算結果は概算です。正式な通勤手当の金額は、会社の給与規程で確認してください。

定期代と実費のどちらで計算すればいいですか？

会社から定期代が支給される場合は定期代で、実費精算の場合は片道運賃から計算します。定期代のほうが安い場合は、定期代で計算するのが一般的です。どちらかわからない場合は、給与明細の通勤手当の欄を確認してください。

非課税枠を超えるとどうなりますか？

電車やバスなどの交通機関の通勤手当は、1か月15万円までが非課税です。それを超える部分は、給与として所得税の対象になります。たとえば通勤費が月20万円なら、超えた5万円が課税対象です。

在宅勤務の日は通勤費に入れますか？

在宅勤務の日は通勤していないため、通勤費には含めません。片道運賃から計算する場合は、実際に出社した日数で計算してください。定期代の場合は、定期券の金額そのままで計算するのが一般的です。

定期券は月に何日乗れば元が取れますか？

「定期券の損益分岐」モードで、定期代と片道運賃を入力すると、何日乗れば定期券が得になるかが分かります。出社日数が損益分岐の日数より少ない場合は、都度払い（回数券やIC運賃）の方が安くなることがあります。在宅勤務が多い方は購入前に確認してみてください。